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耐震性を向上させるためのリフォーム
2024.01.04
この度の能登半島地震により被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
被災地域の1日も早い復興をお祈りいたします。
今回の大地震を受け、ご自宅のリフォームを検討されている方が多いのではないでしょうか。
旧耐震基準で建てられた住宅の場合、大地震によって倒壊・崩落してしまう可能性が高いため、耐震リフォームを行う必要があります。
耐震リフォームをしっかりと行えば、建て替えを行わずともご自宅の耐震性を向上させることができます。
今回は、「住宅の耐震性を向上させるためのリフォーム」についてお話ししていきたいと思います。
住宅の耐震性を向上させるためのリフォームをご紹介する前に、「耐震基準」について解説していきたいと思います。
耐震基準とは「一定以上の強さの地震に耐えられるように定められた、最低限クリアすべき基準」のことで、これを満たしていない場合は建物を建てることができません。
耐震基準は大地震の発生を受けてアップデートされることが多く、1978年に発生した宮城県沖地震を受けて大きく改正されたものが現行耐震基準（1981年6月1日より適用）となります。
さらに、1995年の阪神淡路大震災の発生を受け、2000年にも改正されています。主に木造住宅の耐震性の向上に重きを置き、地盤調査の事実上の義務化や柱・梁・筋交いの固定に使用する金具の指定、耐力壁の配置バランスの計算など、様々な基準が設けられました。これを「2000年基準」と呼びます。
現行耐震基準を満たした住宅は、震度5程度の中地震では軽微なひび割れの発生に留まり、震度6強～7の大地震であっても倒壊・崩落しないとされています。
反対に、旧耐震基準（1981年5月31日以前）で建てられた住宅は中地震程度の地震に対する備えしかないので、大地震によって倒壊・崩落するリスクが極めて高いです。
また、木造住宅の場合は2000年基準を満たしていないと十分な耐震性を備えているとは言えません。
したがって、築43年以上（木造住宅の場合は築24年以上）の住宅にお住まいの場合は、耐震性を向上させるためのリフォームを必ず行うようにしましょう。
住宅の耐震性を向上させるためのリフォームとして、以下の4点が挙げられます。
①耐力壁の配置
耐力壁は「水平方向からの力に抵抗して住宅を支える壁」のことで、地震だけでなく台風などの強風にも有効です。
「筋交い（すじかい）」が使用された耐力壁が代表的で、これは柱や梁、土台などで構成された四角い枠内に補強材を斜めに渡したものとなります。
地震の横揺れによる力が加わったとしても、四角い枠が平行四辺形に変形することで力を受け流し、住宅への影響を軽減します。
ただし、耐力壁を適当に配置すると、地震発生時に住宅がねじれて倒壊してしまう可能性があります。
現行耐震基準では耐力壁の配置バランスの計算が義務化されていますが、旧耐震基準で建てられた住宅の場合は注意が必要です。
↓ 斜めに渡された補強材が筋交い
②耐震金具による補強
従来の木造住宅は「木造軸組工法（在来工法）」によって建てられている場合がほとんどです。これは柱と梁を組み合わせて骨組みを作り、屋根や外壁を張り付けていく工法になります。
地震による大きな力がかかると、柱や梁などの接合部分が緩んだり抜けたりしてしまい、住宅が倒壊・崩落する危険があります。
そこで、接合部分に専用の金具を取り付けて固定することが現行耐震基準によって義務化されました。
柱と基礎を固定する「ホールダウン金物」や筋交いを補強する「筋交い金物」、柱と梁を固定する「仕口金物」などを使い分けることで、建て替えを行わずとも住宅の耐震性を大きく向上させることができます。
また、家具に耐震金具を取り付けることで、地震による転倒の防止も可能です。
ご自身で設置することもできますが、強度に不安がある場合は施工業者に任せることをおすすめいたします。
↓ 筋交い金物
③屋根材の変更
耐震性を向上させるためのリフォームの1つとして、「瓦屋根の変更」が挙げられることが多いです。
瓦屋根は優れた耐久性を持った屋根材ですが、「重量が大きい」というデメリットがあります。
地震発生時にかかる住宅の負荷（地震力）は「住宅の重さ」×「地震層せん断力」という計算式で求められることから、屋根が重ければ重いほど地震による被害が大きくなりやすいです。
そのため、屋根葺き替え工事によって軽量な金属屋根に変更される方が多いです。
ガイソーの取り扱い商品である「スーパーガルベスト」や株式会社ルーフタイルグループジャパンの「SENATOR」などがよく用いられます。
ただし、瓦屋根だからといって地震による住宅の倒壊が必ず起こるわけではなく、大地震が起こっても倒壊せずに耐えている瓦屋根の住宅も多く存在します。
瓦屋根の重さが住宅に負担をかけることは事実ですが、どちらかというと住宅の強度が問題となる場合が多いです。
特に2000年基準を満たしていない木造住宅に瓦屋根を採用すると、大地震による倒壊・崩落のリスクが高くなりやすいです。
言い換えれば、耐震リフォームをしっかりと行った住宅であれば、瓦屋根を採用しても地震の被害を最小限に抑えることができます。
大地震を恐れて瓦屋根の採用を諦める方がいらっしゃるかもしれませんが、一度施工業者に相談されることをおすすめいたします。
④住宅の劣化箇所の補修
外壁や基礎部分などにひび割れや腐食が発生している場合、そこに地震力がかかることで倒壊や崩落につながる恐れがあります。
劣化に気が付いたら一刻も早く補修工事を行うようにしましょう。
以上、住宅の耐震性を向上させるためのリフォームについてお話しさせていただきました。
建て替えを行わずとも地震に備えた家づくりをすることができるので、旧耐震基準で建てられた住宅にお住まいの方はぜひ耐震リフォームをご検討ください。
耐震リフォームについて分からないことがあれば、ぜひお気軽にガイソー横浜港南店にご相談ください。
ガイソー横浜港南店では、見積り診断を無料で行っています！
ぜひお気軽にお問い合わせください。(*^^*)
リフォーム工事でお悩みでしたら、
ぜひ一度、ガイソー横浜港南店へご相談ください！
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ガイソー横浜港南店
〒233－0012
神奈川県横浜市港南区上永谷6－1－1
サルビアビル１Ｆ
TEL：0120－916ー508 ／045－370－9791
FAX:045－370－9792
E-mail：info@kensyou.biz
◆定休日 毎水曜日、第1・第3日曜日
被災地域の1日も早い復興をお祈りいたします。
今回の大地震を受け、ご自宅のリフォームを検討されている方が多いのではないでしょうか。
旧耐震基準で建てられた住宅の場合、大地震によって倒壊・崩落してしまう可能性が高いため、耐震リフォームを行う必要があります。
耐震リフォームをしっかりと行えば、建て替えを行わずともご自宅の耐震性を向上させることができます。
今回は、「住宅の耐震性を向上させるためのリフォーム」についてお話ししていきたいと思います。
〇耐震基準について
住宅の耐震性を向上させるためのリフォームをご紹介する前に、「耐震基準」について解説していきたいと思います。
耐震基準とは「一定以上の強さの地震に耐えられるように定められた、最低限クリアすべき基準」のことで、これを満たしていない場合は建物を建てることができません。
耐震基準は大地震の発生を受けてアップデートされることが多く、1978年に発生した宮城県沖地震を受けて大きく改正されたものが現行耐震基準（1981年6月1日より適用）となります。
さらに、1995年の阪神淡路大震災の発生を受け、2000年にも改正されています。主に木造住宅の耐震性の向上に重きを置き、地盤調査の事実上の義務化や柱・梁・筋交いの固定に使用する金具の指定、耐力壁の配置バランスの計算など、様々な基準が設けられました。これを「2000年基準」と呼びます。
現行耐震基準を満たした住宅は、震度5程度の中地震では軽微なひび割れの発生に留まり、震度6強～7の大地震であっても倒壊・崩落しないとされています。
反対に、旧耐震基準（1981年5月31日以前）で建てられた住宅は中地震程度の地震に対する備えしかないので、大地震によって倒壊・崩落するリスクが極めて高いです。
また、木造住宅の場合は2000年基準を満たしていないと十分な耐震性を備えているとは言えません。
したがって、築43年以上（木造住宅の場合は築24年以上）の住宅にお住まいの場合は、耐震性を向上させるためのリフォームを必ず行うようにしましょう。
〇住宅の耐震性を向上させるためのリフォーム
住宅の耐震性を向上させるためのリフォームとして、以下の4点が挙げられます。
①耐力壁の配置
耐力壁は「水平方向からの力に抵抗して住宅を支える壁」のことで、地震だけでなく台風などの強風にも有効です。
「筋交い（すじかい）」が使用された耐力壁が代表的で、これは柱や梁、土台などで構成された四角い枠内に補強材を斜めに渡したものとなります。
地震の横揺れによる力が加わったとしても、四角い枠が平行四辺形に変形することで力を受け流し、住宅への影響を軽減します。
ただし、耐力壁を適当に配置すると、地震発生時に住宅がねじれて倒壊してしまう可能性があります。
現行耐震基準では耐力壁の配置バランスの計算が義務化されていますが、旧耐震基準で建てられた住宅の場合は注意が必要です。
↓ 斜めに渡された補強材が筋交い
②耐震金具による補強
従来の木造住宅は「木造軸組工法（在来工法）」によって建てられている場合がほとんどです。これは柱と梁を組み合わせて骨組みを作り、屋根や外壁を張り付けていく工法になります。
地震による大きな力がかかると、柱や梁などの接合部分が緩んだり抜けたりしてしまい、住宅が倒壊・崩落する危険があります。
そこで、接合部分に専用の金具を取り付けて固定することが現行耐震基準によって義務化されました。
柱と基礎を固定する「ホールダウン金物」や筋交いを補強する「筋交い金物」、柱と梁を固定する「仕口金物」などを使い分けることで、建て替えを行わずとも住宅の耐震性を大きく向上させることができます。
また、家具に耐震金具を取り付けることで、地震による転倒の防止も可能です。
ご自身で設置することもできますが、強度に不安がある場合は施工業者に任せることをおすすめいたします。
↓ 筋交い金物
③屋根材の変更
耐震性を向上させるためのリフォームの1つとして、「瓦屋根の変更」が挙げられることが多いです。
瓦屋根は優れた耐久性を持った屋根材ですが、「重量が大きい」というデメリットがあります。
地震発生時にかかる住宅の負荷（地震力）は「住宅の重さ」×「地震層せん断力」という計算式で求められることから、屋根が重ければ重いほど地震による被害が大きくなりやすいです。
そのため、屋根葺き替え工事によって軽量な金属屋根に変更される方が多いです。
ガイソーの取り扱い商品である「スーパーガルベスト」や株式会社ルーフタイルグループジャパンの「SENATOR」などがよく用いられます。
ただし、瓦屋根だからといって地震による住宅の倒壊が必ず起こるわけではなく、大地震が起こっても倒壊せずに耐えている瓦屋根の住宅も多く存在します。
瓦屋根の重さが住宅に負担をかけることは事実ですが、どちらかというと住宅の強度が問題となる場合が多いです。
特に2000年基準を満たしていない木造住宅に瓦屋根を採用すると、大地震による倒壊・崩落のリスクが高くなりやすいです。
言い換えれば、耐震リフォームをしっかりと行った住宅であれば、瓦屋根を採用しても地震の被害を最小限に抑えることができます。
大地震を恐れて瓦屋根の採用を諦める方がいらっしゃるかもしれませんが、一度施工業者に相談されることをおすすめいたします。
④住宅の劣化箇所の補修
外壁や基礎部分などにひび割れや腐食が発生している場合、そこに地震力がかかることで倒壊や崩落につながる恐れがあります。
劣化に気が付いたら一刻も早く補修工事を行うようにしましょう。
以上、住宅の耐震性を向上させるためのリフォームについてお話しさせていただきました。
建て替えを行わずとも地震に備えた家づくりをすることができるので、旧耐震基準で建てられた住宅にお住まいの方はぜひ耐震リフォームをご検討ください。
耐震リフォームについて分からないことがあれば、ぜひお気軽にガイソー横浜港南店にご相談ください。
ガイソー横浜港南店では、見積り診断を無料で行っています！
ぜひお気軽にお問い合わせください。(*^^*)
リフォーム工事でお悩みでしたら、
ぜひ一度、ガイソー横浜港南店へご相談ください！
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FAX:045－370－9792
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